大学職員の転職におすすめの転職エージェント・転職サイト8選！注目ポイントも紹介

大学職員は、学生や教員を支えながら大学の運営を担う仕事です。

暦どおりに休める職場が多く、募集が出ると応募が集中します。

大学が自校のサイトだけで告知する公募もあれば、国立大学のように筆記試験から始まる採用試験もあります。

また、転職エージェントや転職サイトを通じて応募する方法もありますが、すべてのサービスが大学職員の求人を扱っているとは限りません。

そこで当記事では、大学職員の転職におすすめの転職エージェント・転職サイト8選を紹介します。

選定方法や利用する際のよくある質問をQ&A形式で紹介しているので、転職活動の選択肢のひとつとして活用してみてください。

大学職員の転職におすすめの転職エージェント・転職サイト8選！注目ポイントも紹介

まずは、大学職員の転職におすすめの転職エージェント・転職サイト8選を紹介していきます。

各社の注目ポイントもまとめたので、参考にしてみてください。

【Education Career】教育業界の求人の中から大学職員の仕事を選べる

Education Careerでは、教育業界の求人の中から大学職員を選べます。

職種の一覧に「大学職員・学校職員」と「学校事務・教務事務」が並んでいて、業種では「大学・大学院」を指定できるからです。

教育業界には学校法人のほかに、教材会社・学習塾・オンライン教育の企業があります。

大学だけに絞りたい人も、教育に関わる仕事を広く見たい人も、同じ検索画面で条件の切り替えが可能です。

こだわり条件には教員経験歓迎・未経験歓迎・土日祝日休みが用意されていて、前職が学校かどうかで選択肢を変えられます。

大学の求人は学生支援や留学支援など役割ごとに募集されることが多く、担当する仕事の範囲が求人ごとに違います。

業種を「大学・大学院」に切り替えて、どんな役割の募集が出ているかを一度確認してみてくださいね。

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【教育転職ドットコム】大学と専門学校の求人を比較できる

教育転職ドットコムでは、大学と専門学校の求人を比較できます。

職種で「学校職員」を選んだうえで、業種を大学と専門学校に切り替えて求人を比べられるからです。

大学の職員を目指す人にとって、専門学校の教務や広報は仕事の中身が近く、募集の数も多い就職先です。

大学に絞って探すか、専門学校まで広げるかを、同じ画面で切り替えながら決められます。

運営元のコトブックは大学のキャリアセンターを支援する事業も持っていて、学校法人がどんな視点で人を採るかに触れている会社です。

転職者の声にも、学校法人ならではの採用の見方や入職後の仕事内容まで説明を受けたという話が載っています。

登録から入社までにかかる費用はなく、相談だけの利用もできます。

学校職員の職種を選んだ状態で業種だけを切り替えて、募集の中身がどう変わるかを見比べてみるといいでしょう。

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【マイナビ転職AGENT】書類と面接の対策をしたうえで応募できる

マイナビ転職AGENTでは、書類と面接の対策をしたうえで応募できます。

職務経歴書のブラッシュアップや模擬面接に利用回数や期間の制限がなく、平日の夜や土曜にも相談できるからです。

大学職員の募集は採用人数が少なく、一つの学校法人が年に何度も出すものではありません。

書類の段階で見送られると、次の募集を待つあいだに数か月が過ぎることも。

学校法人の求人は業種の区分から探す形になり、キャリアアドバイザーと企業側を担当するリクルーティングアドバイザーの両方から情報を受け取れます。

面接日程の調整や給与などの条件交渉も代わりに進めてもらえるため、在職中でも動きやすくなります。

転職が決まった方の定着率は98.6％で、入社後まで見据えた提案を受けられます（※）。

応募したい学校法人が見つかったら、模擬面接を早めに申し込んで、志望動機を言葉にする練習から始めてみましょう。

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（※）2023年10月1日～2024年9月30日にマイナビの人材紹介サービスで入社された方の90日の定着率

【教育人財バンク】教務・学生支援など大学の部署から探せる

教育人財バンクでは、教務・学生支援など大学の部署から求人を探せます。

教務事務・学生支援・広報（入試広報）・会計（学校法人会計）といった、大学の部署ごとに職種が分かれているからです。

多くの転職サイトは一般事務や営業事務といったくくりになっているため、大学の仕事はその中に埋もれてしまいます。

大学・大学院・短期大学・高等専門学校・専門職大学と、学校の種類からも絞り込みが可能です。

残業20時間以下・転勤なし・育児支援制度ありといった条件からも候補を探せます。

非公開求人は、運営する教育人財開発機構に登録すると応募できるようになりますよ。

未経験者向けに高等教育機関の業界説明を用意したページもあり、大学の仕事を知るところから始められます。

気になる部署をチェックして、専任職員の求人がどのくらい出ているかを確かめてから、登録を考えてみてはいかがでしょうか。

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【JREC-IN Portal】大学が出す公募をチェックできる

JREC-IN Portalでは、大学が出す公募をチェックできます。

大学や研究機関が自分で登録した公募がそのまま並ぶ、研究人材のためのキャリア支援サイトだからです。

職種の区分は教授相当・准教授相当・助教相当と教員が中心で、事務職の区分は用意されていません。

事務の仕事は、研究費の申請や産学連携を担うURA・研究推進員・研究IR担当といった名前で募集されています。

大学の運営を支える仕事のうち、研究に近い領域だけが集まっている場所だと考えると探しやすくなります。

公募には応募資格や任期、選考の進め方が大学の言葉で書かれているので、学内の呼び名や組織の作りに慣れる材料にもなるでしょう。

一般的な事務職員の募集を探す用途には向きませんが、研究支援という入口を知らずに候補から外してしまう人は少なくありません。

理系の学部や大学院で研究に関わった経験がある方は、URAで検索して自分の専門分野の公募が出ていないかを確かめてみてください。

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【マイナビ転職】大学職員の特集ページから求人検索できる

マイナビ転職では、大学職員の特集ページから求人を探せます。

「大学職員・学校法人」をテーマにしたページが常に置かれており、学校法人の募集だけチェックできるからです。

大学の求人は業種で見ると公共サービスに分類されていて、公務員や団体職員と同じカテゴリーに入っていますよ。

特集ページには専任職員の総合職から、学生募集や広報を担当する職員まで、学校法人が自分の名前で出した求人が集まります。

同じ大学職員でも、大学部門と附属病院部門で休日や手当の条件が分かれている法人もあり、求人票を比較すると違いも見えてきます。

会員登録をすると、企業から届くスカウトや応募書類の添削が利用可能に。

気になる学校法人を2〜3件ブックマークして、休日数や賞与などを比べてみてくださいね。

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【エン転職】学校法人の求人を自分で探せる

エン転職では、学校法人の求人を自分で探せます。

小学校から大学・専門学校までを対象にした「学校で働く求人特集」があり、事務・広報・経理といった教員以外の募集がまとめられているからです。

国立大学法人が寄附金を集める「ファンドレイザー」を未経験可で募集していたり、音楽大学が事務職をジョブローテーション前提で募集していたりと、大学ごとに求める役割はさまざまです。

エン転職の求人情報は、担当者が企業を取材して作成しています。

現社員や元社員のクチコミも同じページで読めるため、求人票の言葉だけでは分からない働き方の実態に近づけるでしょう。

応募先企業の面接内容が事前にわかる面接対策レポートも、会員登録すると利用できます。

求人票とクチコミの両方に目を通し、任される仕事の範囲が自分の想像と合っているかを確かめてから応募先を決めてみてください。

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【求人ボックス】豊富な大学職員の求人が掲載されている

求人ボックスには、豊富な大学職員の求人が掲載されています。

求人サイト・派遣会社・学校法人が出している求人をまとめて検索できる仕組みになっているからす。

大学の名前で検索すると、掲載元をまたいで該当大学に関わる募集が一覧で確認できます。

雇用形態の違う求人が並ぶため、大学がどの仕事をどんな条件で募集しているかが見えてきます。

奨学金の事務や情報システムの担当など、大学の中の細かい役割で検索できるのも検索エンジンならではです。

一方で、同じ募集が複数の掲載元から出ていることもあり、重複に気づかないまま応募しかけることがあります。

「大学職員」と「大学事務」の2つの言葉で検索し、出てくる求人がどう変わるかを見比べてみてはいかがでしょうか。

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（※）求人ボックスの自社公表値：2026年8月時点

【希望別】大学職員の転職におすすめの転職エージェント・サイト

ひとくちに大学の仕事といっても、幅広い求人があります。

この章では、希望別に大学職員の転職におすすめの転職エージェント・サイトをピックアップしました。

一部、大学職員の求人を扱う派遣会社も紹介しています。

該当する希望があれば、ぜひチェックしてみてください。

未経験から大学の仕事に入りたい人におすすめ3選

未経験から大学の仕事に入るなら、「テンプスタッフ」「マンパワーグループ」「エン転職」がおすすめです。

3社とも、大学や学校法人の求人に未経験歓迎の条件が付いたものを扱っているからです。

テンプスタッフでは、大学事務のキーワードから学校事務の仕事を検索できます。

私立大学の学部事務室や医局での庶務、入試業務の補助など、大学の中で発生する事務を派遣の形で担当する募集があります。

就業中に受けられる研修やキャリアサポートが用意されていて、事務の経験を積みながら次の仕事につなげることも可能です。

マンパワーグループの学校事務の求人には、学校事務未経験の方OKと明記されたものや、広報やWEBに興味がある人を歓迎するものがあります。

大学内の資料室での資料整理のように、難しいパソコンの操作が不要な仕事も掲載されています。

エン転職の学校で働く求人特集は、教員免許や資格がなくても応募できる求人を集めたページです。

事務・広報・経理といった職種が中心で、研修やサポート体制の整った職場が紹介されています。

同じ未経験可でも、窓口で人と話す時間が長い仕事と、書類の処理が中心の仕事では続けやすさが変わります。

3社の求人を並べて、部署名と仕事の中身まで読んだうえで応募先を選んでみてくださいね。

専任職員を目指す人におすすめ3選

専任職員を目指す人には、「大学職員求人News」「教育人財バンク」「マイナビ転職」がおすすめです。

3社とも、正職員の募集や登用ありの募集にたどり着ける経路を持っているからです。

大学職員求人Newsでは、全国766校の採用情報ページへのリンクを、「国立86校」「公立85校」「私立」に分けています。

教育人財バンクは求人ごとに専任職員か契約職員かを表示していて、正職員への登用制度が付いた募集も見分けられます。

マイナビ転職では、雇用形態を正社員に絞ってから学校法人の募集をチェックすることが可能です。

志望する大学の採用ページをブックマークして、どの雇用形態で募集が出ているかをたどってみるのもいいでしょう。

大学病院や附属機関で働きたい人におすすめ3選

大学病院や附属機関で働くなら、「パソナ」「BigAbility」「はたらこねっと」がおすすめです。

3社とも、大学の本部ではなく附属病院や研究室で発生する事務の求人を扱っているからです。

大学の求人というと学部の事務室を思い浮かべますが、附属病院や研究センターも同じ学校法人の中にあります。

医療事務の資格がなくても応募できる仕事があり、キャンパスの事務室とは違う経験を積めます。

パソナは、昭和医科大学病院や奈良県立医科大学附属病院のように、病院ごとの求人特集ページを設けています。

どんな部署で何を担当するのかが病院単位でまとまっているため、勤務先を決めてから応募することが可能です。

BigAbilityでは、大学病院の資材課で備品の発注や検品、専用システムへの入力を担当する事務の募集を掲載。

大学事務・学校事務の区分に入っているので、キャンパスの仕事と比較しながら検討することもできます。

はたらこねっとは、学校法人の医局アシスタントとして、研究費の処理や旅費精算、書類作成を担当する求人があります。

複数の派遣会社の求人が集まるため、同じ病院の仕事を条件違いで比較できるのが特徴です。

大学病院の事務は、診療科の医師や研究者と日常的にやり取りする場面が多い職場です。

学生と接する仕事とは求められる動き方が違うので、募集要項に書かれた業務内容を読んでから登録先を決めてみてはいかがでしょうか。

図書館や司書の経験を活かしたい人におすすめ3選

図書館や司書の経験を活かしたい人には、「キャリアパワー」「リクルートエージェント」「求人ボックス」がおすすめです。

大学図書館の仕事は事務職とは別で扱われていることが多く、図書館の求人を探せるかどうかで見つかる数が変わってきます。

たとえばキャリアパワーは大学図書館の運営を受託している会社で、求人サイトに図書館特集と司書資格の取得支援制度を用意しています。

リクルートエージェントは学芸員・図書館司書の求人を保有していて、大学以外の施設の募集まで含めて相談可能です。

求人ボックスには資格がなくても応募できる図書館の仕事を集めたページがあり、司書の資格を持っていない方も候補を広げられます。

大学図書館の仕事は、カウンターでの貸出対応だけでなく、資料の整理やデータベースの管理まで幅があります。

資格の有無で応募できる範囲が変わるので、資格不要の募集がどれだけあるかを確かめたうえで、資格取得の計画を立てるのがおすすめですよ。

語学力を活かして国際部門で働きたい人におすすめ3選

語学力を活かして国際部門で働くなら、「ランスタッド」「Education Career」「リクルートスタッフィング」がおすすめです。

3社とも、留学生対応や国際交流を担当する部署の求人を扱っているからです。

ランスタッドの学校事務・大学事務の区分には、大学の国際センターで留学生に対応する仕事や、英語力を活かす紹介予定派遣の募集が出ています。

Education Careerでは、こだわり条件に英語力を活かせる求人が用意されていて、留学支援を担当する大学職員の募集を扱っています。

リクルートスタッフィングの早稲田大学のページには、在学生の約1割が外国人留学生で、英語のみで授業を行う学部が増えていることが書かれていますよ。

日本語を話せない学生や教員に対応する部署では、語学力をそのまま仕事に使えます。

同じ国際系でも、学生と話す仕事と、海外の大学と文書をやり取りする仕事では必要な語学の種類が違います。

求人票に書かれた業務内容から、話す力と書く力のどちらが求められているかを見極めて応募してみましょう。

大学職員の転職で転職エージェント・転職サイトの利用がおすすめな理由

大学職員の転職で転職エージェント・転職サイトの利用がおすすめなのには理由があります。

大学の求人は、募集要項を読んだだけでは分からない部分も少なくありません。

転職エージェント・転職サイトを活用し、求人情報を比較しながら転職活動を進めてみてください。

提示された給与の内訳を大学ごとに比べられる

提示された給与の内訳を、大学ごとに比べられます。

学校法人の給与は基本給に諸手当を足す形で組まれていて、募集要項に並ぶ金額だけでは条件の良し悪しを判断できないからです。

同じ月給25万円と書かれていても、そこに扶養手当や住宅手当が含まれるかどうかで手取りは変わります。

賞与の月数も法人ごとに決まりが違い、募集要項には支給ありとだけ書かれているケースも。

専任職員と契約職員では、賞与や退職金がそもそも別の規程で運用されています。

金額の裏側にある決まりは、次のように分かれています。

金額の大きさだけで比較すると、手当の厚い大学を候補から外してしまうことがあります。

複数の大学を受けるなら、内訳をそろえた形で並べたほうが比べやすくなります。

学内のどの部署に配属されるかを応募前に確かめられる

学内のどの部署に配属されるかを、応募する前に確かめられます。

大学の事務は部署ごとに仕事の中身が大きく変わり、募集も部署単位で出されるからです。

同じ大学に勤めていても、以下のように部署が違えば働き方も変わります。

●教務

履修登録の時期と試験期間、成績処理の時期に集中します。

●入試広報

オープンキャンパスと入試の時期に土日の勤務が入ることもあります。

●学生支援

奨学金の申請時期と就職活動の時期に相談が増えます。

●財務・会計

予算編成と決算の時期に締め切りが重なります。

部署によって、1年のうちで忙しい時期も入れ替わります。

配属先が決まっている募集なのか、入ってから決まる募集なのかを確かめておくと、入職後のずれを減らせます。

大学と大学病院で条件が違うことを教えてもらえる

同じ大学法人でも、大学と大学病院では条件が違うことを教えてもらえます。

病院部門は診療の時間に合わせて動くため、休日の数や勤務の形がキャンパスの事務とは別に決められているからです。

大学病院には、医師の事務を代行する仕事や、診療の予約を管理する仕事があります。

学部の事務室にはない職種が多く、医療の言葉に触れる機会が増えるのも特徴です。

土日や夜間の当番が組まれる部署もあり、暦どおりに休める学部の事務とは働き方が変わります。

大学と病院のどちらを選ぶかで、次のような点が変わってきます。

大学の求人だけを見て応募すると、配属先が病院部門だったという行き違いも起こります。

法人としては同じでも働く場所が変わるため、募集がどちらの部門のものかを最初に確かめておくと安心です。

民間で積んだ経験がどう評価されるかを聞ける

民間企業で積んだ経験が大学でどう評価されるかを聞けます。

学校法人が民間の経験を求めて募集する分野が、いくつかはっきりしているからです。

学生募集や広報の仕事では、営業やマーケティングの経験が求められることもあります。

情報システムの部署では、社内システムの運用や入れ替えを経験した人が歓迎されます。

会計や人事の部署でも、企業での実務経験を持つ人が採用されている例も。

自分の経歴のどこが大学に通じるかは、次のように置き換えて考えると整理できます。

同じ経歴でも、大学の言葉に置き換えて伝えられるかどうかで、書類の通りやすさが変わります。

大学の事務職を扱ってきた担当者なら、どの経験を前に出すべきかを応募先ごとに整理してくれます。

大学職員の転職で留意したいポイント

学職員の転職で転職エージェント・転職サイトを利用する際、留意したいのが次の4点です。

この章では、それぞれの留意点を詳しく解説します。

大学ならではの習慣や文化などもあるので、事前に理解しておくことをおすすめします。

大学の名前で募集していても雇い主が別の会社であることもある

大学の名前で募集が出ていても、雇い主が別の会社になっていることがあります。

大学は事務や図書館の運営を関連会社や外部の会社に任せていることがあり、その会社が採用の主体になるからです。

大学名を冠した株式会社が、キャンパスの中で働く人を募集している求人も少なくありません。

図書館の運営をまるごと引き受けている企業もあり、社員としてカウンターに立つ形になります。

勤務地はキャンパスでも、給与や休日の決まりは雇い主の会社の規程に従います。

学校法人に直接雇われるわけではないので、大学が持つ登用の仕組みの対象からも外れることを理解しておきましょう。

関連会社や運営を受託する会社で働くこと自体に、悪いところがあるわけではありません。

大学の職員になりたいのか、大学の中で働きたいのかによって、選ぶべき求人が変わります。

未経験可の募集は任される範囲が限られることもある

未経験可の募集は、任される仕事の範囲が限られていることもあります。

教える手間を見込んで募集しているため、担当する業務を限定して人を配置するからです。

入力や書類の受付だけを担当する形で募集が出ることもあります。

覚えることが少ないので、早く仕事に入れるという利点も。

一方で、数年経っても担当が変わらず、経験の幅が広がらない場合もあります。

未経験可となっている募集では、次のようなところが後の見通しを左右します。

●担当する業務の数

ひとつの作業だけか、複数の業務をまとめて任されるかを確かめます。

●引き継ぎの体制

教えてくれる人が同じ部署にいるかどうかで、立ち上がり方が変わります。

●担当が広がる可能性

慣れたあとに別の業務を任される見込みがあるかを聞いておきます。

●契約の期間

短期の募集なら、経験を積む場と割り切る判断もできます。

未経験から入ること自体は珍しくなく、大学の事務は業界の外から人が入ってくる職場です。

入口として使うのか、腰を据えて働く場所にするのかを決めておくと、募集の選び方が変わります。

異動や転勤の範囲が求人票から読み取れないこともある

異動や転勤の範囲が、求人票からは読み取れないことがあります。

複数のキャンパスや附属の学校を持つ法人では、勤務地が法人の定める場所と書かれるだけの場合があるからです。

大学の専任職員は、数年ごとに部署を移りながら経験を広げる働き方が一般的です。

教務から入試広報へ、財務から人事へと、まったく違う分野に移ることもあります。

附属の中学校や高校、幼稚園を運営する法人なら、そちらの事務室に移る可能性もあります。

勤務地と異動について、面接で確かめておきたいのは次の点です。

異動があること自体は、経験の幅が広がるという意味では利点にもなります。

通勤時間や家庭の事情で動きにくい方は、キャンパスがひとつの大学を選ぶという考え方もあります。

学内の呼び名が大学ごとに異なり仕事内容を想像しにくいこともある

学内の部署の呼び名は大学ごとに違うため、求人票の言葉だけでは仕事を想像しにくくなります。

同じ仕事でも、教務課・学務課・学生センターと、大学によって名前が変わるからです。

履修や成績を扱う部署は、教務課と呼ぶ大学もあれば学務課と呼ぶ大学もあります。

学生の生活や課外活動を支える部署も、学生課・学生支援課・キャンパスライフ支援室と名前が分かれることも。

研究を支える部署は研究協力課や産学連携推進機構と呼ばれ、大学の規模によって作りが変わります。

呼び名の違いは、求人を検索するときにも影響します。

ひとつの言葉だけで検索すると、同じ仕事の募集を取りこぼします。

求人票の業務内容を読んで、呼び名ではなく仕事の中身で比べる癖をつけると、候補を広げられます。

大学職員の転職で利用する転職エージェント・転職サイトの選定方法

大学職員の転職で転職エージェント・転職サイトを利用する場合、押さえておきたいのがサービスの選び方です。

サービス選びで失敗しないためにも、次の3つの方法をぜひ取り入れてみてください。

ただし、すべてに該当するサービスは多くないので、重視する点を優先的にチェックするのがおすすめです。

大学職員の求人を保有しているかで選ぶ

大学職員の求人を保有しているか調べてから選びましょう。

サービスによって保有していなかったり、求人があっても見つけにくかったりするからです。

同じ「大学職員」を探していても、以下のように分類されているケースもあります。

カテゴリー分けがないサービスでは、キーワード検索に頼ることになります。

その場合は取りこぼしが増えるので、カテゴリー検索できるサービスと組み合わせて使うといいでしょう。

大学だけを扱うか学校法人全体まで扱うかで選ぶ

大学だけを扱うサービスか、学校法人全体まで扱うサービスかで、目に入る募集の顔ぶれが変わります。

教育に特化したサービスの中でも、大学と大学院に絞った作りと、専門学校や小中高まで一つの一覧に混ぜた作りに分かれるからです。

範囲の広いサービスでは、絞り込みを使わないと大学以外の学校の募集もヒットしてしまいます。

学校の種類を選べれば、大学と短期大学だけを残してチェックすることも可能です。

幼稚園から大学までを運営する法人では、法人の本部が採用を担当し、配属先が入職後に決まる募集もあります。

扱う範囲は、次のようなところを見ると判断できます。

大学だけに絞ったサービスは、候補数そのものは減りますが、求人の精度は上がります。

大学にこだわらず教育に関わる仕事を探したい方なら、範囲の広いサービスのほうが向いています。

通える範囲の大学と取引があるかで選ぶ

通える範囲の大学と取引があるかどうかで、紹介される求人が決まります。

サービスごとに取引のある大学が決まっていることも多く、同じキャンパスの募集が続けて出る仕組みだからです。

大学ごとの求人特集を持っているサービスでは、取引先の大学名がそのまま公開されています。

大学名の一覧を見れば、自分の通える範囲に、その会社の取引先があるかを先に判断できます。

首都圏の大学だけ扱う専門チームを置いているサービスもあり、地域によって手厚さが変わります。

会社を選ぶときは、次の順で確かめると無駄が少なくなるのでおすすめです。

●通勤できる範囲を決める

片道何分までなら通えるかを先に決めておきます。

●範囲内の大学を書き出す

国公立と私立を分けて、候補になる大学を挙げます。

●取引先に含まれるかを見る

大学別の特集や求人一覧に、その大学名があるかを確かめます。

●複数の会社で重ねる

1つの大学に絞らず、近隣の大学もあわせて候補に入れておきます。

取引のない大学の求人は、いくら待っても回ってきません。

志望する大学が決まっているなら、その大学の名前が出てくるサービスを選ぶほうが近道になります。

大学職員の転職で転職エージェント・転職サイトを利用する際のQ&A

大学職員の転職で、転職エージェント・転職サイトを利用する人から寄せられる質問をQ&A形式で紹介します。

よくある質問が中心なので、同じような疑問や不安がある人は参考にしてみてください。

A.事務職員として働くのであれば、教員免許は必要ありません。

大学の事務職員の募集は、学歴と職務の経験を条件にしているものが中心です。

ただし施設の管理や情報システムのように、専門の資格や実務の経験を条件にする部署もあります。

資格が必要かどうかは募集ごとに違うので、応募したい部署の求人票を先に確かめてみてくださいね。

A.時期が決まっているわけではなく、欠員が出たタイミングで求人が公開されます。

4月の採用に向けて秋から冬にかけて募集する大学もあれば、年度の途中で急に出る募集もあります。

人が抜けたあとを埋める募集では、選考スケジュールが短い場合もあるので、見落とさないように注意しましょう。

新着求人のお知らせを受け取れる設定にしておくことをおすすめします。

A.「国立大学法人等職員統一採用試験」には、受験できる年齢の範囲が決められています。

条件から外れると試験に申し込めないので、別の転職先を検討してみてください。

私立大学の中途採用や、各法人が独自に行う選考では、年齢よりも職務の経験が重視されることもあります。

自分が対象に入るかを先に確かめて、外れる場合は大学が独自に出す募集や人材紹介に切り替えて探してみましょう。

A.求職者は無料で利用できます。

人材紹介の会社は、紹介した人が入職したときに採用側から手数料を受け取る仕組みで運営されています。

費用の心配はいらないので、まずは1社に相談してみて、進め方が合わなければ別のサービスを追加する形で進めてみてはいかがでしょうか。

大学職員の転職で押さえておきたい5つの応募ルート

大学職員の転職では、主に5つの応募ルートがあります。

それぞれ募集時期や応募方法が異なるため、詳しく解説していきます。

ひとつの応募ルートに絞る必要はないので、専任職員の募集を待っている間に派遣で働くなど、複数のルートを組み合わせて転職活動を進めることも可能です。

ぜひ転職活動時の参考にしてみてください。

大学が自校のサイトで出す専任職員の募集に応募する

大学の専任職員の募集は、多くが大学自身のサイトに出ます。

学校法人が欠員に合わせて自分で募集を出すため、求人サイトを通らないまま採用が決まることもあるからです。

採用情報のページの呼び名は大学によって違い、求人情報・公募情報・職員募集などと書かれています。

新着のお知らせやトピックスの中に採用情報を載せる大学もあり、探し方が一律ではありません。

大学のサイトを見に行くときは、次の点を押さえておくと迷いにくくなります。

募集が出ていない時期は、採用のページ自体が見当たらない大学もあります。

志望する大学があるなら、募集が出る前に採用情報がどこに置かれているかを調べておくと、公開されたときにすぐ動けます。

国立大学法人等職員統一採用試験を受ける

国立大学法人の職員は、7地区に分かれた統一採用試験から採用されます。

第一次試験を地区ごとに実施し、その合格者名簿をもとに各法人が第二次試験を行う仕組みだからです（※）。

第一次試験は多肢選択式の筆記試験で、大学卒業程度の内容です。

第二次試験は各国立大学法人等が個別に実施し、面接考査などが行われます。

申込のときに希望する地区を7つから1つだけ選ぶ形で、複数の地区を選ぶことはできません。

試験区分は次のように分かれていて、申し込めるのは1区分だけです。

受験資格は令和8年度試験で平成3年（1991年）4月2日以降に生まれた方とされていて、長期勤続によるキャリア形成を図る観点から年齢の範囲が決められています。

第一次試験の合格者名簿は翌年度の第一次試験合格発表日の前日まで保管され、各法人は欠員が生じるたびにこの名簿から第二次試験を実施します。

契約職員・嘱託職員に応募して専任職員への登用を目指す

契約職員や嘱託職員として入り、専任職員への登用を目指す道もあります。

専任職員を公募せず、契約職員として働いた人の中から登用する方針をとる大学があるからです。

大学の募集には、専任職員・契約職員・嘱託職員・事務補佐員といった呼び名があります。

同じ事務の仕事でも、任期の有無や給与の決まり方が呼び名ごとに違います。

契約職員として3年の任期を終えた人だけを専任職員の選考の対象にする、と採用ページに書いている大学も。

契約職員の求人を見るときは、次の点を求人票で確かめておくと後の判断が変わります。

●任期の長さ

1年ごとの更新か、3年や5年の任期が決まっているかを確かめます。

●更新の上限

更新できる回数に上限があるかどうかで、働ける期間が変わります。

●登用制度の有無

正職員登用ありと書かれていても、試験や推薦が必要な場合もあります。

●任される仕事の範囲

専任職員の補助にとどまるのか、担当を任されるのかで得られる経験が変わります。

登用の制度があっても、実際に登用された人がいるかどうかは求人票からは読み取れません。

面接の場で、直近の登用の実績を聞いておくと判断の材料になります。

紹介会社が持つ非公開求人を紹介してもらう

人材紹介会社は、表に出ていない大学の求人を持っていることがあります。

学校法人が名前を出さずに募集したい場合や、応募が集中するのを避けたい場合に、紹介会社に依頼するからです。

管理職や情報システムの担当のように、求める経験がはっきりしている募集ほど非公開になりやすい傾向があります。

高等教育機関を専門に扱う紹介会社では、非公開求人に応募するために登録が必要です。

登録すると、求人票に出ていない配属先の事情や求められる経験まで聞ける場合があります。

紹介会社を使うときは、次のような情報が得られるかどうかで、相談する価値が変わります。

求人票に出ない情報を持っている一方で、1社が付き合いのある学校法人の数はそれほど多くありません。

複数の会社に登録すると、同じ大学の求人を別の会社から紹介されることもあるため、応募先が重ならないように管理する必要があります。

派遣会社に登録して大学の求人を探す

派遣・紹介予定派遣で大学に入る場合、雇い主は大学ではなく派遣会社になります。

給与の支払いも雇用契約も派遣会社との間で結ばれ、大学は仕事の指示を出す立場になるからです。

大学の事務は派遣で働く人が多い職場で、学部の事務室や図書館、研究費の管理など部署ごとに募集が出ます。

入試の願書受付のように、時期が決まった仕事だけを短期で募集することも。

働き始めたあとも、契約の更新や勤務条件の相談は派遣会社の担当者を通すことになります。

大学の側に直接かけあう形にはならないため、担当者と連絡を取りやすいかどうかが働きやすさに響きます。

（※）国立大学法人等職員統一採用試験 各地区公式サイト（2026年8月時点）